DCF法とは、Discounted cash flow(ディスカウンテッドキャッシュフロー)を略したもので、企業価値の一つの評価法です。

フリーキャッシュフロー (将来的に企業が使うことのできる自由な金額)で将来的に会社が生み出す価値を推定し、資本コストで割引して 売り手側の会社を評価します。

DCF法は、「割引現金収支法」「割引キャッシュフロー」と呼ばれる時もあります。

DCF法では、将来的に会社が生み出すフリーキャッシュフローを、リスクなどを考慮した割引率によってDCF(現在価値)に割引して売り手側の会社の評価額を計算します。

DCF法で評価する「割引現在価値」が大きいほど、売り手側の会社が将来的に獲得するキャッシュは多くなると判断できます。

また、DCF法は会社の将来に対する期待や会社が持っている「のれん」の評価法としてリーゾナブルであるといわれており、大企業のM&Aではよく使われます。

買い手側の会社としては、売り手側の会社が生み出すフリーキャッシュフローが計算できるため、M&Aのメリットとして具体的な金額で掴むことができます。

DCF法では、将来的な利益をベースに評価するため、買い手側の会社の将来的なビジネスプランが必要になります。そのため、企業価値に対しては、ビジネスプランの信頼性や精度がポイントになります。

ビジネスプランの信頼性が低く客観性に乏しいものであれば、計算した企業価値が大きく変わるリスクがあります。

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